テレビ・ビデオの子どもへの影響⑤
― 子どもへの影響③ ―
最近では、1999年の第46回日本小児保健学会で土谷みち子氏（日立家庭教育研究所）が「乳幼児期のビデオ視聴スタイルと子どもの発達」を発表しています。そのなかで、幼児教室の３歳児159名の１日のテレビとビデオ視聴の合計時間は、３時間以上が62.2％を占めていました（図1）。そのうち､乳児期から長時間繰り返し１人でテレビを見ている子ども10名の行動観察では､すべての子どもが友達関係がもてず､遊びが限られていました。さらに､10名中９名で表情が乏しく､気持ちが通わず､自分から話しかけようとせず､積み木などを何かに見立てることができませんでした。また、８名は視線が合わず､ごっこ遊びもできず､他の子が近寄ると逃げるなど､言語､情緒､コミュニケーションに問題があったと報告しています。結論として､テレビ・ビデオの視聴開始は１歳を過ぎてからとし､１回30分以下にするように提言しています。また、テレビを見る時は､誰かと一緒に見るようにし､見終わったら画面を消すことが大切だと言っています。また､同学会で川崎医科大学片岡直樹教授も「新しいタイプの言葉遅れの子どもたち－長時間ビデオ・テレビ視聴の影響－」のなかで、長時間テレビ・ビデオ視聴が深く関与したと思われる言語発達遅滞児20例を発表しています。子どもが言葉を獲得するためには､喃語が意味化すること､母親の音声を自発的にまねること､音声を目的にあわせて自発的に使用できるなどの段階があり､乳児が音を聞き､母親と乳児の相互作用（対話）が重要な役割を果たしているとしています。生後１年間は音を聞きわける「聞く準備」の時期であり､１歳から１歳半は「話す準備」の時期として大切で､大脳はほぼ３歳までの間に大人と同等のレベルにまで発達し､同時に基礎的なプログラミングも終えてしまいます。テレビ・ビデオからの一方的な言語的働きかけは言葉の発達に役に立たず､言葉のない子ども達への対応は早期にテレビ・ビデオを禁止することだと警告しています。発見が遅れた言葉遅れの子ども達は､自閉症に近い障害や､注意散漫､多動などのADHD（Attention Deficit Hyperactivity Disorder；注意欠陥多動[性]障害）傾向や､衝動､固執､情緒障害､学習障害（LD；Learning Disabilities／Disorders）などをきたすため､早期発見よりも２歳未満のテレビ・ビデオ視聴を禁止して､予防することが大切だとしています。